病院の良し悪し

ADHD（注意欠如・多動症）の診断を受け、学校や職場、あるいは福祉サービスの利用などのために、診断書や医師の意見書が必要になることがあります。これらの書類は、どの診療科で発行してもらえるのでしょうか。基本的には、ADHDの診断を下した医療機関、および担当した医師が診断書や意見書を作成・発行します。子どものADHDの場合、診断は主に児童精神科や小児神経科、あるいは発達外来などで行われるため、これらの診療科の医師に依頼することになります。かかりつけの小児科でADHDの傾向を指摘され、専門医を紹介された場合でも、最終的な診断と診断書の発行は、紹介先の専門医が行うことが一般的です。大人のADHDの場合は、精神科または心療内科で診断が行われるため、これらの科の医師が診断書や意見書を作成します。診断書には、通常、診断名（ADHDなど）、診断の根拠となった症状や検査結果、現在の状態、治療内容、そして日常生活や社会生活における配慮事項などが記載されます。意見書は、特定の目的（例えば、学校での合理的配慮の依頼や、障害福祉サービスの申請など）のために、医師が専門的な見地から意見を述べるものです。診断書や意見書の発行には、通常、文書作成料がかかります。費用は医療機関によって異なりますので、事前に確認しておくと良いでしょう。また、書類の作成には時間がかかる場合があるため、必要な時期が分かっていれば、早めに医師に依頼するようにしましょう。依頼する際には、どのような目的で、どのような内容の書類が必要なのかを具体的に伝えることが大切です。例えば、学校に提出するものであれば、どのような配慮を求めているのか、職場に提出するものであれば、業務上どのような支援が必要なのかなどを明確に伝えることで、より適切な内容の書類を作成してもらいやすくなります。ADHDの診断書や意見書は、本人がより適切な支援を受け、社会生活を送りやすくなるための重要なツールです。遠慮せずに、担当医に相談してみましょう。